太陽光発電を一気に普及させる
太陽光発電の値段を下げていくためには、企業努力が必要なのはいうまでもありませんが、政府が戦略的に補助金など出して普及を手助けしていく必要があります。
確かに政府は現在慢性的な予算不足なため、これ以上予算を出していくのは難しいかもしれません。
ただ予算が足りないとはいえ、まだまだ他の所でコストカット出来るところはありますし、お金をかけるところとかけないところをしっかり判断すべきですね。
今の政府は何もかも中途半端で、何をしたいのかさっぱりわからない状態です。
そして集中していかなければならない一つとして太陽光発電普及は絶対外してはいけないことだと思います。
１０年前ぐらい前日本は、太陽光発電は世界的にトップシェアだったのに、現在３位になっています。
他の国がシェアをぐっと伸ばしてきてい理由は、国が支援してきているのが大きいのです。
環境問題を解決するためにも、そして環境技術で日本がトップランナーになるためにも日本政府の今後の援助は必要なのです。
そのためには、私たち国民が、政府に太陽光発電の援助の重要性を訴えていく必要性がありますね。
2011年11月08日 |
カテゴリ:太陽光発電
太陽光発電の売電システムを紹介
日本ではネットメタリングと呼ばれる制度がありまして、太陽光発電システムで発電した電力で自家消費を上回って発電した場合、その余った分を電力会社が売電している価格と同じ価格で買い取るというものです。
同じようにネットビリングと呼ばれる制度もありまして、太陽光発電を設置している家庭を対象に、自宅で消費する電力を太陽光発電で発電出来なかった場合、不足した電力分だけを買い取ることのできる制度もあり、導入したからと言って電気が使用できなくて困ることはありません。
また、グリーン電気スキームは、再生可能電力を通常の売電価格よりも高い金額で購入することの出来る制度でして、無理をして高い金額で電気を買う事もないと思われるかもしれませんが、これは環境意識が高い人が購入し、太陽光発電などのクリーンな環境に協力できる制度でもあり、普及にも貢献することが出来ます。
知っている人は少ないと思いますが、RPS法というものもあり、これは再生可能エネルギー使用基準法の事を指しています。
企業で使用する電力の一定割合を、再生可能エネルギーでまかなう事を義務づけるものなのですが、確かにオフィスで使用されている電力などを太陽光発電でまかなう事が出来たら大きく進歩することが可能です。
2011年10月27日 |
カテゴリ:太陽光発電